日経新聞 解約

日経新聞・電子版を解約する方法・手順

日経新聞 解約

日経新聞(紙面)の解約方法

日経新聞を解約したい時は、販売店に電話して「解約したい」という旨を伝えてください。
基本的に新聞の料金支払いは、購読者と販売店との契約です。
従って、まずは販売店に電話して解約手続きを進めましょう。
とはいえ、新聞の販売店に電話することなんて普段はありませんよね?
もしも販売店の電話番号が分からない時は、以下のフリーダイヤルへ電話してみましょう。
現在お住いの住所を伝えれば、担当販売店を教えてくれます。

 

◆日本経済新聞カスタマーセンター:0120-21-4946(7時〜21時受付)

 

なお、電子版の「ご購読サポート」から解約手続きを進めることも可能です。
ただし、最終的には新聞販売店から連絡があり、詳細を詰めていくことが多いようですから、最初から販売店へ電話する方が手っ取り早い方法と言えます。

 

日経電子版の解約方法

日経電子版を解約するには、まず電子版の「ご購読サポート」ページへアクセスしてください。
同ページの「契約内容の確認・変更・解約」をクリックし、画面の指示に従って必要事項を入力すれば解約手続きを進めることができます。
なお、電子版の料金は月額となるため、解約した月の購読料金は発生します。
手続きをした翌月からの解約となる点に注意してください。
また、毎月1日の0〜6時はシステムメンテナンスのため、解約手続きができません。

 

購読の一時停止はできる?方法は?

旅行や出張などでしばらく自宅を空ける時、日経新聞の配達を一時的に停止することができます。
配達を一旦ストップする時は、販売店へ電話してください。
そこで、「○日〜○日まで」という期間を指定すれば、その間は配達を停止してもらえます。
また、指定期間が過ぎれば配達を再開してもらえます。
なお、日経Wプランを購読中の方、あるいは購読料を日経ID決済にしている方は、電子版の「ご購読サポート」から担当の販売店と連絡先を調べることが可能です。
ただし、日経Wプランは月極料金ですから、配達を停止した分の料金が割り引かれることはありません。
また、その他の方に関しても、配達停止中の料金の扱いは販売店によって異なります。
日割り計算にしてくれるケースもあれば、月額の支払いが必要なケースもありますから、事前に確認しておくと良いでしょう。

 

契約条件を再確認!一年契約の期間内に解約したい

新聞契約には様々な方法がありますが、継続購読で契約している方が多いのではないでしょうか?
継続購読とは、半年、1年、3年など期間を決めた上で、その間は新聞を定期購読するということです。
では、やむを得ない事情がある場合、契約期間内に解約することはできるのでしょうか?
実は、契約期間内の解約には明確なルールがありません。
そのため、基本的には販売店の判断になるのですが、期間内の解約は困難でしょう。
というのも、購読をストップすることはできるとしても、購読料の支払いが問題となるからです。
この点も販売店によって対応が異なるのですが、期間内に解約した場合、先払いした購読料が返金されないケースもあります。
従って、できる限り契約期間内の解約は避けることをおすすめします。

 

購読のプラン変更について

朝刊や夕刊だけやめることはできる?

日経新聞の朝刊もしくは夕刊だけ購読をやめることは可能です。
販売店に連絡した上、その旨を伝えてください。
ただし、注意していただきたい点が1つあります。
それは、朝刊・夕刊どちらかだけに変更したからといって、料金が安くなるとは限らない点です。
新聞の配達方法は地域によって異なり、朝刊・夕刊どちらも配達している「セット地区」、朝刊のみ配達している「統合地区」に分類されます。
このうち、セット地区の場合は料金もセット料金(朝刊・夕刊セットの料金)に設定されており、どちらかの購読をやめても基本的に料金は下がりません。
しかし、実際は販売店と交渉すると料金が下がるケースも多いようです。
まずは販売店へ問い合わせてみましょう。

 

配達+電子版から電子版のみのプランに変えたい

日経新聞には、「日経Wプラン」という購読方法があります。
これは、宅配の新聞と電子版どちらも購読できるプランですが、途中で電子版のみのプランに変更することも可能です。
プランを変更する場合、電子版の「ご購読サポート」へアクセスし、「契約内容の確認・変更・解約」から「電子版のみに変更」を選択してください。
画面の指示に従って手続を進めていけば、プランを変更することができます。
ただし、月の途中で宅配の購読中止を申し込みしても、適用されるのは翌月からです。
宅配の購読料が、日割り計算で返金されることはありません。

 

解約時に引き止められる事はある?

新聞を解約する場合、理由を聞かれたり止められたりすることが多いようです。
引越しなどの理由であればスムーズに解約できるようですが、「今月で解約します」とだけ伝えても、なかなか了承してくれないかもしれません。
販売店としては、少なくとも現状の部数を減らしたくないわけですから、無理もないですね。
でも、新聞の解約でトラブルになるのも嫌ですよね?
そこで、電話でスムーズに解約するためのコツをご紹介します。

 

◆9時前に電話する
販売店の社長や店長は、9時から17時といった時間帯で働いているケースがあります。
そのため、アルバイトしかいない朝早めの時間帯を狙って電話すると、特に何も言われず解約できることがあるようです。

 

◆他の新聞を購読する
「新聞を読まなくなったから」と伝えても、なかなか納得してもらえません。
ハッキリと「他の新聞を購読することにしたから不要」と伝える方が、スッキリ解約できるでしょう。